閲覧無料 · 投稿は無料アカウントでAnticars(2000年)の後継

DaihatsuDaihatsu オプティ

1992–2002 · 2 世代 · 不具合0件 · 1市場
世代
すべての世代I1992–19982II1998–20027
年式
オプティ I · 1992–1998
リコール重大電装JP

配線

かじ取りハンドル下部にある方向指示器等の操作スイッチユニットに正規の位置からずれ た状態で取り付けられたものがあるため、ハンドル操作時に当該操作スイッチユニットの 電気配線が外れ、最悪の場合、短絡して火災に至るおそれがある。

国土交通省 · 日本1997年6月17日1104780モデルイヤー 1996詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度トランスミッションJP

無段変速機

無段変速機(CVT)において、 2 動力伝達経路を切替えるクラッチの構造が不適切なため、操作方法によっては当該クラッチが固着して、加速不良や変速不良となるおそれがある。

国土交通省 · 日本2005年3月30日1114052モデルイヤー 1998–2002詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度トランスミッションJP

無段変速機

無段変速機(CVT)において、 1変速部の防塵構造が不適切なため、ダストにより変速部のスライダが摺動不良となり、変速できなくなることがある。そのため、最悪の場合、高速側で変速が固定された場合には、発進時に電磁クラッチが締結されなくなり、走行できなくなるおそれがある。

国土交通省 · 日本2005年3月30日1114051モデルイヤー 1998–2002詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度エンジンJP

エンジン本体

原動機において、タイミングベルトの張力の過大なものがあるため、クランク軸が共振し てクランクプーリー取付ボルトがゆるむことがあり、最悪の場合、補機駆動用クランクプ ーリーが空転し、発電機及びパワーステアリング用油圧ポンプが作動しなくなり、充電警 告灯が点灯するとともに、ハンドルの操作力が増大するおそれがある。

国土交通省 · 日本2001年10月18日2101910モデルイヤー 2000–2001詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度内装JP

シートベルト

運転者席及び助手席の座席ベルトにおいて、中間ガイドの車体側取付部の取付ナットに、 取付ボルトとネジ山のピッチが異なるものを使用したものがあるため、衝突時等極端に大 きな荷重がベルトにかかった場合、当該ボルトが車体から外れ、座席ベルトが、乗員を拘 束できなくなるおそれがある。

国土交通省 · 日本2001年7月18日1107590モデルイヤー 2001詳細を見る →
オプティ I · 1992–1998オプティ II · 1998–2002
リコール中程度電装JP

配線

販売店においてオプション(注文仕様)として販売したオーディオの中継用電気配線の、 結合端子の処理が不適切なため、そのままの状態で使用を続けると、結合端子が車両の金 属部と接触して短絡し、最悪の場合、速度計の照明及び後面灯火類が不灯になるおそれが ある。

国土交通省 · 日本2000年8月23日1106560モデルイヤー 1992–2000詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度電装JP

配線

原動機用電子制御装置の電気配線の取り回しが不適切なため、燃料蒸発ガス制御弁を固定 する金具と接触するものがあり、そのままの状態で使用を続けると、当該電気配線の被覆 が損傷して短絡し、最悪の場合、原動機が停止するおそれがある。

国土交通省 · 日本2000年7月5日1106420モデルイヤー 1999–2000詳細を見る →
オプティ II · 1998–2002
リコール中程度ブレーキJP

ABS

制動力制御装置(アンチロックブレーキシステム:ABS)付き制動装置において、作動 ポイントを制御するプログラムの中に不適切な箇所があったため、低速走行を行っている 時に軽くブレーキペダルを踏んだ状態で段差を乗り越えた際、ABSが作動することがあ り、運転者の予測より制動距離が延びることがある。

国土交通省 · 日本1999年6月1日2101370モデルイヤー 1998–1999詳細を見る →

出典:NHTSA(米国、パブリックドメイン)、カナダ運輸省(Open Government Licence – Canada)、DVSA(英国、Open Government Licence v3.0)、RappelConso および EU Safety Gate(フランス、Licence Ouverte 2.0)、国土交通省(日本、公共データ利用規約1.0)、韓国国土交通部(car.go.kr)。