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Honda クロスロード

1993–2010 · 2 世代 · 不具合0件 · 1市場
世代
すべての世代I1993–19985II2007–20104
年式
クロスロード II · 2007–2010
リコール重大内装JP

エアバッグ

交換修理用の運転者席側SRSエアバッグのインフレータ(膨張装置)において、環境温度および湿度変化の繰り返しによりガス発生剤が劣化することがある。そのため、エアバッグ展開時にインフレ-タ内圧が異常上昇して、インフレータ容器が破損するおそれがある。

国土交通省 · 日本2019年6月27日1145280モデルイヤー 2006–2011詳細を見る →
クロスロード II · 2007–2010
リコール重大内装JP

エアバッグ

特定タイプの運転者席側SRSエアバッグのインフレータ(膨張装置)において、市場回収品を調査した結果、ガス発生剤の密度にばらつきが大きいものを確認した。このため、原因は判明していないが、エアバッグ展開時に正常に展開しないおそれがあることから、予防的措置として当該インフレータを新品に交換する。

国土交通省 · 日本2015年7月9日1136050モデルイヤー 2007–2011詳細を見る →
クロスロード I · 1993–1998クロスロード II · 2007–2010
リコール重大ブレーキJP

その他(その他)

手動運転補助装置(ホンダテックマチック)装着車両において、ブレーキリンク機構の軸受け部の構造が不適切なため、軸受け部に過度な応力がかかるものがある。そのため、そのまま使用を続けると、軸受け部の締結ボルトに亀裂が生じ、最悪の場合、ボルトが折損してブレーキが効かなくなるおそれがある。

国土交通省 · 日本2011年11月24日1128560モデルイヤー 1997–2010詳細を見る →
クロスロード I · 1993–1998
リコール重大電装JP

その他(電気装置)

制動灯スイッチ内部の接点の電気負荷に対する容量が不足しているため、制動装置作動時に接点が焼き付き、 1制動灯が点灯したままの状態となる。そのため、そのままの状態で使用を続けると、制動灯スイッチが発熱し、配線が溶損して、最悪の場合、発煙・火災に至るおそれがある。 2制動灯が点灯しなくなり、シフトレバーがパーキング位置から動かなくなることがある。

国土交通省 · 日本2008年1月24日1214580モデルイヤー 1994–1998詳細を見る →
クロスロード I · 1993–1998
リコール重大エンジンJP

燃料タンク

樹脂製燃料タンクに溶着されているベントリング(走行中に液体の燃料が燃料蒸発ガス吸着キャニスタに吸い込まれないためのベントバルブが接続されているもの)の成型が不適切なため、当該燃料タンクの膨張収縮の繰り返しにより、当該ベントリングに亀裂が入ることがある。そのため、燃料の残量が多い場合、当該ベントリングから燃料が漏れるおそれがある。

国土交通省 · 日本2005年6月24日1212390モデルイヤー 1993–1998詳細を見る →
クロスロード II · 2007–2010
リコール中程度エンジンJP

冷却装置

ウォーターポンププーリ締結穴部の裏面にある凸形状に、補機ベルト荷重が繰返し加わり摩耗すると、締結ボルトが緩むものがある。そのため、ボルトが折損して補機ベルトが外れ、発電不良及び冷却不良が発生し、警告灯が点灯するとともにエンジンが停止して再始動できなくなるおそれがある。

国土交通省 · 日本2011年7月25日1127850モデルイヤー 2008–2010詳細を見る →
クロスロード I · 1993–1998
リコール中程度サスペンションJP

エアーバッグ

ステアリングホイール内のエアバッグ装置の電気配線が不適切なため、そのままの状態で 使用を続けると、最悪の場合、当該配線が短絡することにより、エアバッグが作動するこ とがある。

国土交通省 · 日本1998年4月14日1206780モデルイヤー 1994–1997詳細を見る →
クロスロード I · 1993–1998
リコール中程度ボディJP

ドア

運転者席用ドア内部のガラスガイド用フレームの取り付けが不良により、ドアのロック 装置の噛み合わせが悪いものがあり、最悪の場合、走行中にドアが開くおそれがある。

国土交通省 · 日本1997年2月20日1206310モデルイヤー 1995–1996詳細を見る →

出典:NHTSA(米国、パブリックドメイン)、カナダ運輸省(Open Government Licence – Canada)、DVSA(英国、Open Government Licence v3.0)、RappelConso および EU Safety Gate(フランス、Licence Ouverte 2.0)、国土交通省(日本、公共データ利用規約1.0)、韓国国土交通部(car.go.kr)。