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Honda S660

2015–2022 · 1 世代 · 不具合2件 · 1市場
世代
すべての世代S6602015–202228
年式
リコール中程度エンジンJP

燃料ポンプ

リコール作業において、低圧燃料ポンプの交換作業が不適切なため、交換部品であるロックナットを再利用、及び部品組付け後の指定工具を使用しないで締付けたものがある。そのため、そのまま使用を続けると気密保持力が低下し、ポンプの固定部からガソリンが漏れるおそれがある。

国土交通省 · 日本2026年5月28日1158230モデルイヤー 2017–2020詳細を見る →
リコール中程度サスペンションJP

ストラット

前輪サスペンションにおいて、樹脂製ベアリングの組付方法が不適切なため、ダンパユニットとダンパマウントを締め付けるナット締付時にベアリングが削れ、その破片がワッシャ座面との間に挟まり、ナットの締結力が不足するものがある。また、当該ナットの締付用工具が不適切なため、ナットの締結力が不足するものがある。そのため、ハンドル転舵時にダンパユニットのロッド締結部にガタが生じ、締結部近傍に過大な応力が加わり、そのまま使用を続けると、最悪の場合、当該ロッドが折損し、走行安定性を損なうおそれがある。

国土交通省 · 日本2025年4月17日1156460モデルイヤー 2018–2022詳細を見る →
リコール中程度サスペンションJP

ストラット

前輪サスペンションにおいて、ダンパユニットとダンパマウントを締め付けるナットの締付け管理が不十分なため、製造ばらつきにより締結力が低いものがある。そのため、ハンドル転舵時にダンパユニットのロッド締結部にガタが生じ、締結部近傍に過大な応力が加わり、そのまま使用を続けると、最悪の場合、当該ロッドが折損し、走行安定性を損なうおそれがある。

国土交通省 · 日本2025年4月17日1156450モデルイヤー 2015–2022詳細を見る →
リコール中程度エンジンJP

燃料ポンプ

低圧燃料ポンプのインペラ(樹脂製羽根車)において、成形条件が不適切なため、樹脂密度が低くなって、燃料により膨潤して変形することがある。そのため、インペラがポンプカバーと接触して燃料ポンプが作動不良となり、最悪の場合、走行中エンストに至るおそれがある。

国土交通省 · 日本2023年12月8日1154230モデルイヤー 2017–2020詳細を見る →
リコール中程度エンジンJP

燃料タンク

低圧燃料ポンプのインペラ(樹脂製羽根車)において、成形条件が不適切なため、樹脂密度が低くなって、燃料により膨潤して変形することがある。そのため、インペラがポンプカバーと接触して燃料ポンプが作動不良となり、最悪の場合、走行中エンストに至るおそれがある。

国土交通省 · 日本2023年6月2日1153280モデルイヤー 2017–2019詳細を見る →
リコール中程度エンジンJP

燃料ポンプ

低圧燃料ポンプのインペラ(樹脂製羽根車)において、成形条件が不適切なため、樹脂密度が低くなって、燃料により膨潤して変形することがある。そのため、インペラがポンプカバーと接触して燃料ポンプが作動不良となり、最悪の場合、走行中エンストに至るおそれがある。

国土交通省 · 日本2022年6月2日1151590モデルイヤー 2018詳細を見る →
リコール中程度サスペンションJP

その他(緩衝装置)

フロントダンパアッセブリにおいて、ダンパシャフトの材料及び形状が不適切なため、当該ダンパシャフトの耐久性が不足しているものがある。そのため、ハンドル転舵を繰り返すとダンパシャフトが破断し、最悪の場合、走行安定性を損なうおそれがある。

国土交通省 · 日本2019年4月11日1144750モデルイヤー 2016–2017詳細を見る →
リコール軽微トランスミッションJP

その他(動力伝達)

マニュアルトランスミッション車両のピックアップセンサにおいて、スペーサの厚さ設定が不適切なため、ピックアップセンサ先端にトランスミッション内の摩耗粉が付着して揺動すると、ピックアップセンサの出力信号が一時的に乱れることがある。そのため、速度計へ誤った信号が伝達され、走行中に速度計の表示が実速度に対して一瞬低く表示される、また、クルーズコントロール作動中には機能が解除されるおそれがある。

国土交通省 · 日本2018年6月21日1142860モデルイヤー 2017–2018詳細を見る →

出典:NHTSA(米国、パブリックドメイン)、カナダ運輸省(Open Government Licence – Canada)、DVSA(英国、Open Government Licence v3.0)、RappelConso および EU Safety Gate(フランス、Licence Ouverte 2.0)、国土交通省(日本、公共データ利用規約1.0)、韓国国土交通部(car.go.kr)。