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Suzuki Kei

1998–2009 · 1 世代 · 不具合3件 · 1市場
世代
すべての世代Kei1998–200938
年式
リコール重大電装JP

その他(電気装置)

イグニッションスイッチにおいて、接点部に使用するグリスが不適切なため、可動接点が固定接点から離れる際のアーク放電の熱によりグリスが炭化することがある。そのため、そのまま使用を続けると、グリスの絶縁性の低下と可動接点の摩耗による金属粉の堆積により接点間が導通し、発熱することでグリスが発煙し、最悪の場合、火災に至るおそれがある。

国土交通省 · 日本2015年4月22日1135590モデルイヤー 1998–2009詳細を見る →
リコール中程度内装JP

シートベルト

補修用前席シートベルトの巻取り装置において、フォースリミッタ機構の製造不良品を巻取り装置に組み付けたものがある。そのため、衝突時などの際にフォースリミッタが正常に機能せずシートベルトが引き出され、法規である乗員保護性能を満足しないおそれがある。

国土交通省 · 日本2022年9月22日1152150モデルイヤー 2002–2010詳細を見る →
リコール中程度トランスミッションJP

デファレンシャル

四輪駆動車のトランスファにおいて、トランスファ内のインターミディエイトシャフトの設計が不適切なため、右側ドライブシャフトが正しく嵌合していないものがある。そのため、段差乗り越え等の大きな衝撃が加えられた場合、ドライブシャフトが抜け、異音、オイル漏れの発生や加速不良となり、最悪の場合、走行不能や駐車中に車両が動き出すおそれがある。

国土交通省 · 日本2017年2月23日1139920モデルイヤー 2008–2009詳細を見る →
リコール中程度トランスミッションJP

A/T

自動変速機内の減速ギヤ用シャフトに組み付けられた左側ベアリングの潤滑方法が不適切なため、当該ベアリングが摩耗するものがある。そのため、そのままの状態で使用を続けると、異音が発生し、最悪の場合、当該ベアリングが損傷し車両が急激に減速するおそれがある。

国土交通省 · 日本2005年11月24日1115610モデルイヤー 2000–2002詳細を見る →
リコール中程度トランスミッションJP

シフトレバー/ペダル

手動変速機付車のギヤシフトコントロールケーブルのインナーケーブルの強度が不足し ているため、急激なギヤシフト操作を行なうと、当該インナーケーブルが変形することが ある。そのため、そのまま使用を続けると、当該インナーケーブルが折損し、シフト操作 ができなくなるおそれがある。 (備考) 本件は、平成16年8月4日に届出を行なったものであるが、対象車両の選定に一部誤りがあ ることが判明したため、対象車の台数を訂正するものである。(平成16年9月1日)

国土交通省 · 日本2004年8月4日1111710モデルイヤー 1997–2000詳細を見る →
リコール中程度サスペンションJP

その他(走行装置)

サーキット走行等による過大な荷重に対するフロントハブの強度が不足しているため、サ ーキット走行等を繰り返すと、当該ハブが破損することがある。そのため、駆動力をフロ ントタイヤに伝えることができなくなり、一般公道走行時に走行不能に至るおそれがある 。 (備考) 本車両は、一般公道走行、サーキット走行の両用の車両として販売されていたものであ る。

国土交通省 · 日本2004年6月18日1111060モデルイヤー 2001–2004詳細を見る →
リコール中程度内装JP

座席

運転者席と助手席において、ヘッドレストガイドブラケットとシートバックフレームの 溶接が不適切なため、溶接強度が不足しているものがあり、追突等の衝撃を受けた場合に 当該溶接部が破損し、乗車人員に傷害を与えるおそれがある。

国土交通省 · 日本2003年4月24日1109410モデルイヤー 2003詳細を見る →
リコール中程度トランスミッションJP

駆動力伝達部

動力伝達装置において、自動変速機内の減速ギヤ用シャフトの組付けが不適切なため、 当該シャフトのローラーベアリングが摩耗して異音が発生することがあり、そのままの状 態で使用を続けると、最悪の場合、当該ベアリングが損傷して車両が急激に減速し、また は停止するおそれがある。

国土交通省 · 日本2002年4月16日1108280モデルイヤー 2000–2001詳細を見る →

出典:NHTSA(米国、パブリックドメイン)、カナダ運輸省(Open Government Licence – Canada)、DVSA(英国、Open Government Licence v3.0)、RappelConso および EU Safety Gate(フランス、Licence Ouverte 2.0)、国土交通省(日本、公共データ利用規約1.0)、韓国国土交通部(car.go.kr)。